ICT教育の取り組み

奥多摩町では、町内小学校・中学校にタブレット型端末を一人1台整備し、ICT機器を活用した授業の推進に取り組んでいます。
ICT機器を活用した授業や研究を通じ、教員のICT活用能力の向上に重点を置き、効果的な授業の実践ができるように体制を整えています。
これらの取り組みが、児童・生徒の学習環境の充実と魅力ある授業づくりに繋がっており、今後もICT活用教育の推進を重点的に取り組んでいます。

教育委員会の基本方針に「ICT機器を活用した授業の推進、情報活用能力、ICT活用能力の育成する」と位置づけ、電子黒板（大型テレビ・壁掛けプロジェクター）やタブレット型端末の活用を通じて、分かりやすく、理解の深まる授業を実践し、児童・生徒の思考力・表現力、ICTを活用する力などの育成を目指します。

平成27年4月に古里中学校と氷川中学校が統合して奥多摩中学校として開校しました。統合と同時にICT教育の更なる推進を学校教育の基本目標に掲げ、平成27年10月にタブレット型端末105台を整備しました。端末は家庭学習で利用する目的で導入したため常時LTE接続ができるセルラーモデルを採用し、生徒一人1台、中学校入学時に端末を貸与し、3年生まで同じ端末を利用できるように配布しています。
タブレット型端末の活用方法は、教室ではクラスルームアプリを使用して生徒がタブレットで作成した発表資料をクラス全員の端末に共有、プロジェクターと連携して電子黒板に投影させる授業を行っています。
協働学習用支援アプリを活用し、各自が自分の考えをタブレット端末に入力、互いの考えを共有させ、様々な考えの違いに触れさせています。各自の考えを発表させる際にも個人やグループの考えを教室の画面で切り替えたり、全体の考えとして書き換えたりするなどの学習活動がスムーズに行うことができています。
家庭学習では、動画を見て課題に取り組む（NHKforSchool視聴）。その後、学習支援アプリのクラウド上に掲載した課題をダウンロード、取り組んだ後にクラウドにアップロードするなど、端末とアプリを最大限活用した家庭学習に取り組んでいます。
教師から生徒への一方向的な授業ではなく、双方向的な授業やアクティブ・ラーニングを平成27年度当時から取り入れています。
小学校では平成28年度に1学年分のタブレット型端末を整備し使用してきました。令和元年度に中学校から移管した端末と令和2年度のGIGAスクール構想により、一人1台のタブレット型端末の整備が完了しました。
従来から使用している授業支援ソフトに加え令和3年度には学習支援ソフトを新規に導入しICT教育の推進を図っています。
令和2年度中の緊急事態宣言中の臨時休校中においても、中学校では、端末のFaceTime機能を活用して画面を通して朝の出欠の確認、クラスルームアプリを活用した課題の提出を行いました。